瓦屋根のガイドライン工法とは？｜義務化の内容や棟部の納まり、補助金も解説！

近年の地震や台風に備えて、瓦屋根にも「耐震性」や「耐風性」が求められるようになってきました。

こうした中で、平成13年（2001年）に作られたのが「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」です。

この基準に沿って施工する方法を「ガイドライン工法」と呼び、安心・安全な瓦屋根づくりに欠かせない存在となっています。

今回の記事では、ガイドライン工法の基本から、義務化の内容や棟の納まりを画像付きで紹介。

また、防災瓦や補助金制度についてまで、わかりやすく解説していきます。

ガイドライン工法

※写真は（一財）日本建築防災協会公式サイトから

まず「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」（ガイドライン工法）の目的や背景について説明します。

その上で、具体的な制定や発行、監修の経緯や耐震・耐風性能などのポイントも紹介していきます。

制定

「ガイドライン工法」とは、日本建築防災協会が発行する「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」に基づいた、地震や台風に強い瓦屋根の施工方法です。

業界団体により制定されたものですので強制力はありませんが、瓦屋根に関する技術基準とそれに準拠した設計・施工方法、診断・改修方法等を解説した基本書です。

令和元年房総半島台風での屋根被害調査では、ガイドライン工法で施工された屋根はほとんど被害が無いことが検証されました。

発行

一般社団法人全日本瓦工事業連盟
全国陶器瓦工業組合連合会
全国PCがわら組合連合会
一般財団法人日本建築防災協会

監修

国土交通省国土技術政策総合研究所
国立研究開発法人建築研究所

このように、業界団体と国の研究機関が連携しながら、仕様基準を策定していることも、信頼性の高さにつながっています。

巨大地震にも耐える耐震性能

※熊本地震では多くの屋根瓦が落ちた

ガイドライン工法は、震度7クラスの大地震にも耐えられるよう設計された耐震工法です。

地震の揺れで特に影響を受けやすい屋根の頂上部「棟（むね）」など、部分ごとに耐震実験が行われています。

また、実物大の家を揺らす振動実験も行われ、現実に近い状況での検証が重ねられています。

このように、多くの実験や研究を通して効果が確認され、巨大地震にも対応できる工法として確立されています。

台風にも安心の耐風性能

※台風で屋根瓦がめくれた様子

平成12年に当時の建設省は、全国の自治体ごとに「基準風速」決めました。

この「基準風速」は30m/sから46m/sまであり、地域ごとに異なっています。

この基準風速に基づいて、安全な瓦屋根を作るための標準施工方法が「ガイドライン工法」として示されました。

風が瓦の表面に当たる外圧だけではなく、風が屋根を通り抜ける際に生じる瓦を巻き上げて持ち上げようとする力（内圧）も緻密に計算して施工するものになっています。

そのため、強風が吹いても瓦がズレたり飛んだりせず、台風などの災害にも安心な高い耐風性能を持つ工法となっています。

義務化の内容は？｜建築基準法改正告示

令和4年1月1日から、瓦屋根の施工に関して新たに義務化された仕様があります。

ここでは、その具体的な内容について解説します。

瓦の緊結方法に関する基準の強化

昭和46年に建設省より告示された「建築基準法施行令第三十九条第二項の規定に基づく屋根ふき材等の構造方法」（告示第109号）が、令和2年12月7日に改正されました。

この改正により、瓦の緊結方法に関する基準がより厳しく強化されました。

そのため、令和4年1月1日以降に新築などの工事を行う際には、ガイドライン工法で定められている瓦の緊結方法を必ず守ることが義務化されています。

※国土交通省資料「瓦の緊結方法に関する基準の強化（昭和46年建設省告示第109号）」参照（PDF23ページの詳細版はこちら）

対象

ガイドライン工法の対象は新築などで粘土瓦・セメント瓦を使った瓦屋根です。

スレート屋根や金属屋根（金属瓦・金属板など）には適用されません。

「新築等」の詳細

新築：対象（改正後の基準を適用）
増築：増築部分が対象、既存部分は改正前の基準で可
既存住宅の全面葺き替え：対象外のため、改正前の基準で可

※ただし改正後の基準で葺き替えすることが望ましい

※ただし、増築や葺き替えといったリフォーム工事の場合でも、できる限りガイドライン工法を採用することが望ましいとされています。

義務化対象の屋根

瓦屋根（粘土瓦、セメント瓦）

なお、既存の建築物に直ちに改正後の基準への適合を求められることはありません。（既存不適格建築物）

既存不適格建築物

「既存不適格建築物」とは、すでに建てられた建築物が、その後の法令改正されたことで新しい基準に合わなくなった建物をいいます。

これは違反建築物ではありませんのでご安心ください。

しかし、改築や増築などの工事を行う際には、改正後の法令への適合を求められる場合があります。

※緩和措置がある場合もあります。

令和4年1月1日から基準が強化｜緊結箇所

これまで規定されていた緊結箇所

瓦のこれまでの緊結箇所は写真の赤色部分でした。

軒、けらば：端部から2枚分の瓦
むね：1枚分おきの瓦

義務化された緊結箇所

これに対して令和4年1月1日から緊結箇所は写真の赤色部分、つまり全ての瓦です。

令和4年1月1日から基準が強化｜緊結方法

緊結箇所に併せて緊結方法の基準も強化されています。

これまで規定されていた緊結方法

銅線、鉄線、くぎ等で緊結

義務化された緊結方法（部位別）

令和4年1月1日からは、瓦の種類、部位、基準風速に応じた詳細な緊結方法が規定されています。

軒、けらば：3本のくぎ等（くぎ又はねじ）で緊結
むね：ねじで緊結
平部：くぎ等で緊結

※緊結強度は銅線、鉄線＜釘＜ネジ

このうち平部の瓦の緊結方法は、瓦の種類と基準風速に応じて以下の表のように緊結方法が規定されています。

瓦の種類	基準風速 30m/s	基準風速 32～36m/s	基準風速 38～46m/s
F形	くぎ等1本で緊結	くぎ等2本で緊結	使用不可
J形、S形	くぎ等1本で緊結	くぎ等1本で緊結	使用不可
防災瓦	くぎ等1本で緊結	くぎ等1本で緊結	くぎ等1本で緊結